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STRENGTH - 選ばれる理由 -

経験豊富なコンサルタント

当社のコンサルタントは共通して事業開発の素養を基礎に、それぞれ事業における多様なバックグラウンドや幅広いネットワークを有しています。クライアントのお悩みや、VUCA時代に生まれるテーマに合わせて最適な人選、チームを作ってサービスを提供します。

「カスタム対応」と「伴走支援」

事業の検討フェーズや重要マイルストン、人員体制やスキル、予算など、企業・チームを取り巻く環境は千差万別です。当社は事前の状況ヒアリングをもとにクライアントの個別課題に最適な方法を提案しています。また、活動の主体をクライアントにおき、コンサルタントが伴走してサポートすることで、スキルやノウハウがクライアントに蓄積され、自走可能な組織づくりまで長期的な成長を目指します。

体系だった方法論・ノウハウ

知識や実績から得た新規事業開発や経営学・ビジネススキルを体系立てて紹介します。

当社メンバーの著書は右下のリンクから

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豊富な実績:研修・コンサルティング、セミナー

日本を代表する各社から様々な分野で、リピートでのご依頼を数多くいただいています。



PERFORMANCE - 支援実績(一部) -

<研修・コンサルティング実績(一部抜粋)>
日本電気(株) , (株)NTTドコモ, アサヒビール(株) ,オムロン(株) , オリンパス(株), 川崎重工(株), キヤノン(株), 九州電力(株), KDDI(株), 小林製薬(株), ソフトバンクグループ(株), 大日本印刷(株), 大和証券(株), 武田薬品工業(株), 中部電力(株), (株)デンソー, 東急不動産ホールディングス(株), 東京海上日動火災保険(株), (株)日本経済新聞社, 日本生命保険相互会社, (株)パソナ, パナソニック(株), 日立製作所(株), 三井不動産(株), 三菱商事(株), 三菱電機(株), (株)村田製作所
<セミナー実績(一部)>

出版物

事業開発一気通貫 表紙
事業開発一気通貫 ー 成功への3x3ステップ ー
秦 充洋 著(日経BP社、2022年8月刊)
「事業開発」の成功には「一気通貫」で実施すべき手順があります。本書は事業開発を進める上で必要な各ステップを章立てとして時系列に並べ、それぞれのステップについて必要な「手順」を理解し、手順に沿って「行動」すると事業開発に必要な「成果」が得られ、同時に様々な仕事に使えるポータブルな「スキル」が身に付くように構成されております。
「プロ直伝!成功する事業計画書のつくり方」
秦 充洋 著(ナツメ社、2015年8月刊)
事業開発のステップとその手法、分かりやすい資料のつくり方、
織のなかで新しい価値を生み出すまでの知識・知恵・ノウハウが満載です。
事業成功へのノウハウを徹底解説!
魅力的な事業アイデアはどう見つける?ビジネスモデルの構築法は?儲けのしくみはどうつくる?など、事業成功のために絶対押さえておきたいポイントを丁寧に説明しました。多くの事業計画書を見て、実際にアドバイスしてきた“事業計画書のプロ”のノウハウがつまった1冊です。
マンガがついていてわかりやすい!
「事業計画の作り方がわからない」という悩みに応えるべく、本書では、「事業づくりのコツ」と、それを「計画書の落とし込む」アプローチを手取り足取り、解説しました。主人公が事業計画書をつくり上げるまでのストーリーを追いながら、一緒に学んでいく構成となっています。
「未来市場2019-2028」
秦 充洋 監修・執筆(日経BP社、2018年12月刊)
「未来市場2019-2028」は、『未来市場 2018-2027』は、“まだ見えていない市場”の規模を定量化する市場予測レポートです。人工知能(AI)、IoT、ロボティクス、モビリティ、シェアリングエコノミー、 ブロックチェーンの6テーマでの技術革新と密接に関連する20テーマを選定し、市場規模予測の前提条件や予測手法を明示しながら、各テーマについて今後10年間の市場規模(日本、世界)を予測します。
「未来事業2018実践編」
秦 充洋 監修・執筆/小橋 貴之 執筆(日経BP社、2018年6月刊)
『未来事業2018実践編』は、企業を持続成長させるために不可欠な「未来事業」創出の取り組みを成功させるためのレポートです。社会や技術、産業の変化を見通せば既存事業が今後も安泰と考えるのは、あ まりにも楽観的に過ぎます。
将来の柱となりうる事業の創出、あるいは既存事業のビジネスモデルの改革が不可欠です。本書では事業開発の取り組みを実践し成功させるための事業コンセプト、ビジネスモデル、バリューチェーン、マネタイズモデルなど各プロセスの最新理論や正しい進め方に加え豊富な経験を基に丁寧に解説します。
<DVD付き>社内で効果的なグループワークの実践や企業内研修、人材育成に活用できます。